【訪問診療スタッフ必読】居宅療養管理指導の職種別算定要件・時間要件まとめ

通常の介護保険サービスはケアプランに組み込む必要がありますが、居宅療養管理指導は医療職が直接利用者にアプローチできるため、訪問診療と連携してより柔軟に活用しやすい制度です。

介護保険が適用されるため、利用者の自己負担は1〜3割に抑えられます。在宅療養を続ける上での経済的な安心感にもつながります。

要介護1以上の認定を受けており、「通院が困難」な状態の方が対象です。要支援1・2の方は「介護予防居宅療養管理指導」として別途対象になります。

訪問診療・往診を行った日に、療養上の管理や指導・助言を行います。本人・家族への指導に加え、ケアマネジャーへのケアプラン作成に必要な情報提供も担います。時間の要件はなく、月2回まで算定できます。

医師の指示に基づき、薬の保管状況・服薬状況の確認、残薬の整理、副作用チェックなど、薬学的な管理・指導を行います。病院・診療所の薬剤師は月2回まで、薬局の薬剤師は月4回まで（がん末期等は週2回・月8回まで）算定できます。

医師の指示のもと、糖尿病・腎臓病・嚥下障害など食事療法が必要な方を対象に、栄養ケア計画を作成し食事指導・調理方法の提案を行います。1回あたり30分以上の指導が算定要件で、月2回まで算定できます。

訪問歯科診療を行った歯科医師の指示のもと、口腔内の清掃・入れ歯の清掃・摂食・嚥下機能に関する実地指導を行います。利用者と1対1で20分以上の指導が算定要件で、月4回まで算定できます。誤嚥性肺炎の予防の観点からも重要な職種です。

単一建物居住者の人数とは：同月に同じ建物でサービスを受ける利用者の数のことです。「1人」は建物内でその方だけ、「2〜9人」は2〜9人、「10人以上」は10人以上を指します。

「通院困難」とは、自力で公共交通機関などを使って病院や薬局へ行くことが、医学的・社会的に難しい状態のことです。「病院へ行くのが面倒」という理由では認められません。医師による客観的な判断（ADLの低下・認知症によるリスクなど）が必要です。「独歩で家族や介助者の助けを借りずに通院できる方」には算定できない点に注意が必要です。

居宅療養管理指導は、ケアマネジャーへの情報提供を行って初めて算定できます。月に複数回訪問する場合も、毎回の情報提供が必要です。状態の変化がない場合でも「変化なし」であることや指導内容を必ず記録に残し、ケアマネジャーへ報告してください。これを怠ると返還指導の対象になるリスクがあります。

1人の利用者につき、算定できる医師・歯科医師・薬剤師は原則としてそれぞれ1人までです。かかりつけ医が複数いる場合でも、複数の医師が同時に居宅療養管理指導を算定することはできません。

医療保険と介護保険が重複する場合、原則として介護保険が優先されます。たとえば、同じ月に介護保険の居宅療養管理指導を算定している利用者に、医療保険の「薬剤服用歴管理指導料」や「かかりつけ薬剤師指導料」を同時に算定することはできません。保険の切り分けには十分注意が必要です。

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